大学の公欠扱いとなる休む理由

大学生活では、授業への出席が単位取得や成績評価に関わる重要な要素となります。

しかし、さまざまな理由から授業を休まなければならない場面も出てくるでしょう。

この記事では、大学を休む理由について詳しく解説し、必要出欠数、公欠、忌引きなどの制度についても解説していきます！

大学生が休む理由、公欠とは？

公欠とは、正当な理由で授業を欠席した際に、出席扱いとして認められる制度です。

そこで、大学生が授業を休む理由は多岐にわたります。

体調不良や忌引きといった予期せぬ事態から、就職活動やインターンシップなどの重要な活動まで、その背景はさまざまです。

そのなかで、公欠と認められるかは大学によって異なります。

以下に、一般的に公欠と認められる理由を紹介します。

・病気や体調不良
・忌引き（親族の不幸）
・就職活動やインターンシップ
・学会や課外活動

病気や体調不良

体調不良や病気で授業に出席できないことは珍しくありません。

以下のような対応策を取りましょう。

医師の診断書を取得:
医療機関で診断書をもらうことで、公欠として扱ってもらえる場合があります。

早めに連絡する:
メールで教授や担当教員に欠席の連絡を入れ、講義資料や課題の確認を行います。
教員のメールが分からない場合は、事務室に連絡をすると、教授に欠席連絡をしてくれます。

オンライン対応の活用:
授業がオンラインで提供されている場合は、リアルタイムで参加できなくてもアーカイブを視聴することでカバーできます。

忌引き（親族の不幸）

身内の不幸があった場合は、大学側も事情を考慮してくれます。

しかし、大学によっては、忌引きが認められないこともあるので注意しましょう。　

必要書類の提出:
戸籍謄本や死亡証明書のコピーを提出することで、忌引き扱いにしてもらえることが多いです。

忌引き期間の確認:
多くの大学では、親族の関係性に応じて忌引き期間が決められています。
例：
父母や兄弟姉妹：7日間程度
祖父母：3～5日間程度

就職活動やインターンシップ

大学生にとって就職活動やインターンシップも重要なイベントです。

これらは公欠扱いになる場合が多いので、事前に相談して手続きを行いましょう。

証明書の提出:
企業からの参加証明書やインターンシップ参加証明書を取得します。

教授への報告:
事前にスケジュールを伝え、必要な課題提出や代替措置について相談します。

学会や課外活動

学会発表や大学公式の課外活動も公欠として認められることがあります。

参加証明書の準備:
大学側から証明書の発行が求められる場合があるため、事前に準備を整えます。

事後報告も重要:
活動報告書などを提出し、活動内容を証明することで公欠を正式に認めてもらえることがあります。

大学における必要出欠数とは？

大学によっては、忌引きや風邪であっても公欠とならないことがあります。

その場合、休むほかないため、全体の必要出欠数がとても重要です。

多くの大学では、以下のような基準が設けられています。

必要出席率:

大学によって異なりますが、授業の出席率が2/3や4/5以上であることが単位認定の条件とされる場合が一般的です。

以下がその計算式と例です。

必要出席数 ＝ 必要出席率　×　全体講義数

全体15回授業の場合（例）
2/3：10回出欠必要
4/5：12回出欠必要

欠席回数の制限:

例えば、15回の講義中3回までしか欠席できないなどの制限があります。

こちらは、上記の必要出欠率から考えられます。

しかし、休校があった場合でも、必要出席数は変わらないことが多いです。

つまり、欠席できる回数が減少してしまいます。

全体15回授業の場合（例）→　全体14回授業の場合（例:1回休校）
2/3：5回欠席可能　　　→　：4回欠席可能
4/5：2回欠席可能　　　→　：2回欠席可能

成績評価との関係:

出席点が直接評価に反映される講義もあります。

小テストや課題が出欠判定になる講義では、小テストや課題の提出、つまり出欠数が成績に影響します。

このように、出席が単位取得や成績に直結することから、授業を休む際には理由をしっかりと整理し、適切に対応する必要があります。

「出欠日数は足りていたが、出欠確認の小テストの点数が低く、単位獲得できなかった..」

必要出欠数がギリギリであるとよく起こるので注意しましょう。

急な欠席時の対応

急に休む必要が生じた場合も冷静に対処しましょう。

出欠数が足りているからといって、無断欠席をすると、単位取得できないことがあります。

こちらも大学の講義によって異なりますが、休む時は連絡を入れたほうが確実です。

以下に具体的に解説します。

教授への連絡:
できるだけ早く連絡を入れ、欠席理由を説明します。
教授の連絡先が分からなくても、事務室だけには連絡するようにしましょう。
連絡が合遅れてしまうと、無断欠席扱いになってしまいます。

友人やクラスメイトに連絡:
ノートや資料を共有してもらうようお願いしましょう。
また、休みの連絡も、友人から教授へとお願いしてもよいでしょう。

証明書の手配:
医師の診断書や必要な書類を取得し、教務課に提出します。
こちらは、休み明けなど、早めに提出するようにしましょう。

無断欠席が認められない場合は、講義のガイダンスや、講義説明に載っているので、よく確認しておきましょう。

必要出欠数が足りなくても、休みたい場合

結論から言うと、基本認められないことが多いです。

しかし、教授によっては、正当な理由をしっかりと説明すれば、公欠扱いになる場合があります。

したがって、早めに教授や教務課と相談し、課題提出やレポート提出など代替措置を受けることができるか確認しましょう。

また、公欠や特別措置が適用されるケースもあるため、状況に応じた対応を検討することが大切です。

おわりに

大学を休む理由はさまざまですが、欠席を正当に扱ってもらうためには適切な対応が必要です。

必要出欠数や公欠制度、忌引きなどを活用しながら、無理のない大学生活を送れるようにしましょう。

また、欠席した際は早めに教授や大学側と連携を取り、問題を最小限に抑えることが重要です。

今後の大学生活に役立つ情報として、ぜひ参考にしてください。